第二新卒採用のメリット　優秀な若手を採用するためのと注意点とは

第二新卒の採用には、育成コストがほとんどかからない、柔軟な成長が期待できるといったメリットがあります。その一方で、きちんと見極めないと早期離職の可能性があることは否めません。第二新卒を採用するメリットと注意点について解説していきます。

第二新卒の定義

第二新卒に明確な定義はありませんが、一般的に「学校を卒業後3年以内に就職または転職を試みる若手人材」を指します。多くの場合で社会人経験が求められ、アルバイトやパートタイムしか就業経験がない場合は第二新卒と見なさず、「既卒」という括りで扱う場合もあります。

広義の意味では、第二新卒採用も中途採用に含まれます。原則として求人活動では年齢を制限することができないため、第二新卒にターゲットを絞って募集したい場合は「雇用対策法施行規則」で定められている例外事由に基づく必要があります。

第二新卒を採用するメリット

第二新卒を採用するメリット

第二新卒は短いながらも社会人経験があることから、マナーや基礎教養を習得していることがメリットとして挙げられます。新卒採用と比べ、マナー教育などにかかる時間やコストをカットできるためです。

即戦力とまではいきませんが、早い段階で現場で経験を積ませることができるでしょう。

柔軟に成長する下地がある

育成という視点で見たとき、第二新卒は業務に対する固定観念が固まっていないことが多く、柔軟に自社の伝統や方法論を学んでくれます。

即戦力の経験者を採用する場合、それまで培ってきた方法論で凝り固まっていることがあり、自社の風土や理念に馴染まない可能性があります。その点で第二新卒は特定の方法論や理念に染まるほど経験を積んでいないため、柔軟に成長することが期待できます。

若手人材の確保

新卒採用で思うような結果を残せなかった企業や、しばらく若手人材を採用していない企業にとって、第二新卒は積極的に採用を進めるべき存在です。

とくに知名度に劣る中小企業は、競争倍率の高い新卒採用にリソースを割くよりも、第二新卒の採用を積極的に検討すべきでしょう。

「社内の従業員の高齢化が進んでいる」「次世代の中核となり得る人材がいない」といった状態に陥っている場合、早急に若手人材を採用する必要があります。少子高齢に伴う労働力人口の減少は今後数十年にわたって続き、若手人材の採用競争は激しさを増す一方となるためです。

第二新卒を採用する際の注意点

将来の展望やキャリアプランを持っているか

選考を行う際に注意して確認しなければならないのが、応募者の将来の展望やキャリアプランの具体性です。

例えば、異業種からの転職を志す応募者がいたとします。転職の理由が「学生のころの就職活動はうまくいかなかったが、業界への夢を諦めずに再挑戦した」というものであれば、熱意と行動力を持つ人材と捉えることができます。

しかし、明確な志望動機が見えて来ない場合は、自分本位な理由で退職した可能性が高くなります。こうした人材は、自社の業務からも早々にリタイアする恐れがあるため、しっかりと見極めを行いましょう。

前職の就業期間が短い場合

会社都合退職など本人に落ち度がない場合でも、前職の就業期間が短い人材の採用には注意が必要です。就業期間が短いと、充分に研修や教育を受けれていない可能性があるためです。そうなると自社で一から教育を行う必要性が出てくるため、教育コストのカットという第二新卒採用のメリットが得られません。

もちろん、教育コスト以上に魅力的なスキルや人柄を認める人材であれば、採用をためらう必要はありません。

将来性を見越して採用する

第二新卒採用でも、同業他社で3年近くの実務経験を持つ即戦力を採用できる可能性はあります。しかし、実務経験を持つ人材であっても、いきなり過度の期待を掛けたり、負荷の多い業務を割り振ったりすることは禁物です。

年齢的にも、最初は会社ごとの方法論の違いに戸惑うことが多くあります。即戦力としてのプレッシャーは与えず、育成を前提とする採用活動として捉えましょう。

面接担当者は先入観を捨てる

厚生労働省の「新規学卒就職者の離職状況」によれば、新卒者の3人に1人は3年以内に離職するという結果が出ています。つまり、すでに採用市場において第二新卒は珍しい存在ではないということです。

採用担当者は第二新卒を「すぐに離職した人材」と決めつけることなく、フラットな視点で選考を行いましょう。

参考：厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況（平成28年３月卒業者の状況）」

まとめ

第二新卒は「すぐに離職した人材」として、採用を見送られやすい存在でした。

しかし、少子高齢化に伴う労働力人口の減少や、働き方の多様化によって転職へのハードルが低くなった現在においては、優秀な若手人材を獲得できるチャンスとなっています。

もちろん、現実として離職しやすい人材も存在します。選考時にはしっかりと人材の人柄を見極め、優秀な若手人材を採用しましょう。