ハイブリッド勤務のメリット・デメリット　導入時の注意点とは

ハイブリッド勤務はリモートワークとオフィスへの出社型勤務を組み合わせた働き方で、それぞれの強みを生かせると期待されます。柔軟な働き方の実現やコミュニケーション不足の改善など期待される一方、デメリットも存在します。導入の注意点とともに解説します。

ハイブリッド勤務とは

ハイブリッド勤務とは、リモートワークとオフィスへの出社型勤務を組み合わせた働き方です。withコロナ、afterコロナの新しい働き方として、オフィス勤務とリモートワークそれぞれの強みを生かせると期待されています。

なお、ハイブリッド勤務に厳密な定義はなく、オフィス勤務とリモートワークの割合に決まりはありません。従業員の適性や希望、業務内容などによって、出社とリモートの割合（日数）を自由に設定します。

ハイブリッド勤務のメリット

新しい働き方であるハイブリッド勤務では、どのようなメリットが得られるのか解説していきます。

柔軟な働き方の実現

ハイブリッド勤務を導入することで柔軟な働き方が実現し、従業員は仕事を続けつつ、子育てや介護などを行いやすくなります。通勤に費やす時間が減ることでワークライフバランスも向上し、総じて離職リスクの低下や優秀な人材の確保に繋がりやすくなると期待されます。

また、2022年2月のパーソル総合研究所の調査によれば、テレワーク継続希望率は80％に達しています。

参考：「第六回・新型コロナウイルス対策によるテレワークへの影響に関する緊急調査」

企業の都合を優先してリモートワークを完全廃止してしまうと、従業員の意欲低下や離職に繋がることが予想されるため、折衷案としてハイブリッド勤務を提示することも必要となってくるでしょう。

コミュニケーション不足の改善

リモートワークの最大の問題点とされるのが、コミュニケーション不足です。帝国データバンクの調査でも、テレワークのデメリットとして「社内コミュニケーションが減少する、意志疎通が困難」が26.6％と最も多くなっています。

参考：「テレワークの実態！導入企業の経営者・管理職の52％が不満」

その点でハイブリッド勤務は、オフィス出社日に対面で意志疎通や進捗確認などを行うことで、リモートワークにおけるコミュニケーション面での不安を和らげることができます。

新入社員の育成に適している

コミュニケーション不足の改善にも通じますが、ハイブリッド勤務は新入社員の育成でも有効です。

実際にある調査でも、新社会人の65.4％が「入社後すぐにテレワークを実施することに不安がある」と回答しています。

参考：学情「2022年卒学生の就職意識調査(入社後のテレワーク)」

オンボーディングを推進する上でも、対面で指導にあたる意味合いは大きいといえます。新入社員に対しては、仕事に慣れるまではオフィス勤務、その後リモートワークを少しずつ増やしていくハイブリッド勤務が有効でしょう。

フルリモートに比べて導入しやすい

企業によっては、フルリモートに移行することが困難な業態もあるでしょう。その点でハイブリッド勤務は、「自宅でも可能な業務」と「オフィスでなければならない業務」に分けることで、リモートワーク導入の敷居を下げられます。

オフィスコストの削減

ハイブリッド勤務では一日に出社する人数を減らし、固定の席を廃止するフリーアドレス制などを併用することで、オフィスの規模を縮小できます。

とくに都市部では、より小規模なオフィスに縮小することで、かなりのコストカットが期待できるでしょう。

ハイブリッド勤務のデメリット

ハイブリッド勤務は全ての面で「良いとこ取り」とはいかず、少なからずデメリットも存在します。

従業員の住環境の圧迫

リモートワークでは、基本的に従業員の自宅が働く拠点となります。自宅のなかに業務スペースを確保するにあたり、週2日程度の日数しか使わない業務スペースで住環境を圧迫されるのはストレスになりかねません。

また、週に何度かは出社しなければいけないことから、フルリモートワークのような地方での就業もできず、住環境を整えるのは難しいといえます。従業員側に光熱費や通信費などの負担がかかる点も注意が必要です。

それであれば、いっそのことフルリモートまたはフル出社の方がよいという不満に繋がる可能性は低くありません。

出勤スケジュールの調整

オフィスの規模を縮小したうえで、常に全社員の半分程度を出社させるような体制を目指した場合、全社的な出勤スケジュールの調整が必要となります。

出勤調整を行わずにフリーアドレス制などを採用していると、「オフィスに出社したのに、人がいっぱいで仕事をするスペースがない」といった問題が生じ得ます。

一方で「全員出社、全員リモート」など極端な割り振りを行うと、感染対策の意味合いは薄れ、オフィスをいたずらに遊ばせてしまう日ができてしまい、無駄が多くなってしまいます。ハイブリッド勤務には、やはり出勤スケジュールの調整が欠かせません。

通勤コストは削りにくい

ハイブリッド勤務では、従業員の通勤コスト（交通費）の削減は期待できません。

多くの企業では交通費として割安な「定期券代」を支給していることでしょう。出社とリモートワークの割合によっては、実費でかかる交通費が定期券代を下回ることがなく、コストカットに繋がらない可能性があります。

ハイブリッド勤務導入時の注意点

ハイブリッド勤務導入には、リモートワークの導入とは異なる注意点が存在します。

情報管理の二重負担

リモートワーク時の課題として情報漏洩が挙げられますが、ハイブリッド勤務ではオフィスでのセキュリティを維持しつつ、従業員それぞれにも対策を促す必要があります。

従業員の通信費・電気代等の負担

前述のとおり、リモートワークでは従業員側に通信費・電気代等の負担がかかります。

フルリモートであれば、オフィスの維持にかかっていた費用を従業員の通信費・電気代（給与増）などにあてるといった対策も取れるでしょうが、ハイブリッド勤務ではオフィスも継続して運用します。

従業員側の一方的な負担増に繋がるため、何らかの対策を示す必要があるでしょう。

まとめ

ハイブリッド勤務は「柔軟な働き方の実現」や「コミュニケーション不足の改善」など良い面ばかりが語られがちですが、「住環境の圧迫」など従業員に負担を強いている可能性があります。

また、どっちつかずの運用では、逆に人的・金銭的コストが増える恐れもあります。しっかりと「ハイブリッド勤務に適した環境」を整えていきましょう。