採用活動の初心者が知るべき面接官に求められる心構えやNG行動

採用活動において面接官は候補者の見極めだけでなく、候補者の入社意欲を高める役割も担います。面接官は会社の顔となり、求職者から審査される立場にあるのです。面接の場では職業差別につながるような質問を避け、候補者を受け入れる環境を整えましょう。

採用活動における面接官の役割

候補者を見極める

採用活動における面接官の最大の役割は、候補者を見極めることです。スキルや経験などの選考基準を上回っているか、自社の社風に馴染みそうか、即戦力になるかor将来性はあるかなど、様々なポイントを見極めます。ミスマッチが起こらないよう、しっかりと自社とマッチングしているか確認しなければなりません。

候補者の入社意欲を高める

採用活動が盛んではない企業はとくに見落としがちですが、面接官には候補者の入社意欲を高める役割があります。

一時期は圧迫面接などで候補者を追い込んで適性を見極めようとする動きがありましたが、求職者はそんな高圧的な態度の企業に入社したいとは思いません。昨今では面接時におかしな対応をすれば、SNSによって悪評が広まり、先々の採用活動にまで悪影響を及ぼします。

面接時に求められるのは、候補者へ「この会社に入りたい」と思わせる魅力を提供することです。具体的には、候補者の不安解消や、目標の達成につながるようなアピールを心がけましょう。

面接官に求められる心構えや準備

「会社の顔」としての自覚

面接官は会社を代表して、候補者とやり取りをします。「面接官の印象＝会社の印象」になることもあるため、言動や立ち振る舞いには細心の注意を払う必要があります。

自分もまた審査されている自覚

旧態依然の採用活動を行っている企業では、面接官が上位の存在であるかのように振る舞いがちです。しかし、面接官は自分も審査されているという意識を持たなければなりません。

現在の採用活動は少子高齢化による人口減によって、恒常的な「売り手市場」となっています。優秀な人材は複数の会社から内定を得ることも珍しくなく、求職者も会社を選んでいるのです。面接官の印象ひとつで内定辞退などにつながることもあると覚悟して面接に臨む必要があります。

候補者がリラックスできる雰囲気作り

候補者が緊張で思うように話せないと、自社としても欲しい情報を得られなくなりミスマッチの原因となります。採用基準として緊張しやすいことが特段マイナスにならないのであれば、なおさら普段通りに話せる雰囲気を整えておきましょう。

• 面接官はあえてカジュアルな服装にする
• いきなり面接に入らないで雑談を交える
• 景色が見える明るい部屋で面接をする

面接官は準備段階からこうした何気ない気遣いを持つとよいでしょう。

面接官がやってはいけないこと

社会的差別の原因となる質問をしない

面接官がもっともやってはいけないのが、社会的差別の原因となる質問です。

本人に責任のないこと

家族に関すること、出身地、資産など

思想信条にかかわること

信仰、支持政党、尊敬する人物など

ハラスメントにつながるおそれがあること

出産、交際、容姿など

生活環境や家族のことをなど、面接官からすればちょっとした雑談（アイスブレイク）のつもりだったとしても就職差別につながる恐れがあります。

これら質問は個人的なデリカシーの問題ではなく、就職差別やプライバシーの侵害といった会社全体の信用問題にかかわる恐れがあるのです。

参考：厚生労働省『公正な採用選考の基本』

候補者に悪い印象を与える態度や言動

「候補者の入社意欲を高める」の項でも触れましたが、候補者に悪い印象を与える態度や言動を取ることは控えなければいけません。その最たる例が圧迫面接です。

適性をはかる意図があるとはいえ、高圧的な態度や否定的な言動は、候補者の入社意欲を落とすことにしかなりません。現在はストレスに強い人材を求める時代ではなく、ストレスのない環境作りが求められる時代なのです。

候補者に視線を向けない

段取りを重んじる面接官が犯しがちなミスとして、手元の資料ばかりに目を落として候補者のほうを見ないことが挙げられます。

相手に向き合わないことは失礼な態度にあたりますので、候補者が自社に対してマイナスな印象を持ちます。また選考を行う上でも、候補者の仕草などの情報を見落とすことにもつながりますので注意しましょう。

オンライン面接に対応する

新型コロナウイルス感染拡大の影響により、対面での面接が難しくなっています。そのため、多くの企業がオンラインでの面接を導入しており、ある調査では半数以上の企業が最終面接までオンライン面接で済ませているという結果も出ています。

オンライン面接は候補者の仕草などが汲み取りにくくなるデメリットがある一方、候補者とスピーディーに日程調整できるといったメリットもあります。今後の採用活動では、オンライン面接への対応が必須となるでしょう。

まとめ

会社として数年ぶりに採用活動を実施する場合、とくに「候補者の入社意欲を高める」「自分も審査されている」といった感覚が漏れがちです。

また、面接官が「買い手市場」の時代に就職活動を行っていた場合も、自身の経験から会社優位で面接を進めがちです。

採用活動は企業が求職者を選ぶだけでなく、求職者が企業を選んでいる場でもあることを忘れないようにしましょう。