自社採用サイトなら非常事態下でも採用活動が継続できる！

新型コロナウイルス禍によって、多くの求人媒体の更新が遅延・停止しました。そんな状況でも自社採用サイトがあれば、継続して採用活動を行えます。非常事態下だからこそ人手が必要という企業にとって、自社採用サイトは必要不可欠といえるでしょう。

自社採用サイトを持つメリット

自社採用サイトはその名のとおり、採用のための独立したホームページです。自社コーポレートサイト内に採用ページを設置するのとは異なり、独立した採用のためのサイトを作成します。

求人情報は新卒・転職サイトやハローワークなどの求人媒体に掲載するのみという企業も少なくないと思いますが、それだけでは求職者に自社の情報を充分には届けられません。

逆に自社コーポレートサイトの採用ページだけでは、求職者への周知が足りず、母集団形成に不安が残ります。

この両方の問題を補うことができるのが、自社採用サイトです。まずは、自社採用サイトを持つことで得られる一般的なメリットについて解説していきます。

自社の資産となり自由に作り込むことができる

自社求人サイトならばデザインや文言に制約がなく、自由に作り込むことができます。求人媒体ではフォーマットが決まっており、掲載できる情報量は制限されます。求人媒体のフォーマットのなかだけでは、求職者に自社の雰囲気や業務の流れなどをすべて届けるのは難しいでしょう。

また、新卒・転職サイトなどで詳細な求人ページを掲載しようとした場合、追加料金が必要となりコストがかさみます。そのうえ掲載期間が終われば取り下げられてしまうので、人材を採用できなかった場合は支払った費用がそのまま損失となります。その点、自社採用サイトならば、自社の資産として恒久的にweb上で公開できます。

ミスマッチを防いで採用コストを下げる

自社採用サイトによって求職者へしっかりと情報を伝えることで、入社後のミスマッチを防ぐことができます。

一日の業務の流れや、社内の様子を写真・動画で掲載すれば、求職者に自社の雰囲気を伝えることができます。大手求人サイトの調査によれば、求職者の6割は「求人メディアの写真に満足していない」という結果出ています。

また同調査では、求職者の67％が「写真の量に満足していない」との結果も出ており、求人媒体のフォーマットのなかでは企業への理解が深まらないことが伺えます。

参考：求職者の6割以上が求人メディアの写真に「満足していない」　～求職者の不満ポイントとは～

自社が求める人物像や社内の雰囲気を応募者と共有できれば、入社後のミスマッチを防げます。事前にミスマッチを防げば、内定辞退率や早期退職率の低下につながり、採用コストを抑えることができるでしょう。

非常事態下での自社採用サイトの有用性

新型コロナウイルスの影響により、企業や商店の営業自粛だけでなく、図書館などの公共機関も閉鎖されました。求人媒体の運営も例外ではなく、求人サイトの更新も遅延・停止しました。

このような状況下でこそ、自社採用サイトの有用性が際立ちます。

継続して採用活動が行える

自社採用サイトがあれば、非常事態下でも継続して人材を集めることができます。情報の更新は自社内で完結しますし、状況に応じて必要な職種を募集することもできます。

業種によっては非常事態下にこそ人手が必要になる企業もあるでしょうが、求人媒体に依存した採用活動では求人を公開することすらできません。

求人媒体の制作能力が落ちる

新型コロナウイルスの影響によって他社への訪問をはじめ、取材やインタビューなどが自粛されています。求人サイトは取材を通して求人ページを作成しますが、当面はそれも満足に行えません。

結果的に求職者は求人媒体だけでは充分に企業のことを理解できないため、コーポレートサイトで情報を収集しようとすると考えられます。そのとき自社採用サイトを保有していれば、求職者への強力なアピールになるでしょう。

SNSと合わせることで応募を増やす

自社採用サイトを作成した途端に、応募者が増えるわけではありません。

求職者に見つけてもらうための試みも必要となります。

そこで効果的なのが、SNSを用いたプロモーションです。すでに求職者の3割以上は、「転職活動にSNSを利用した」と回答しているデータもあります。

参考：求職トレンド調査 2017

とくに今回のコロナ禍では、多くの人が自宅待機や在宅勤務を余儀なくされ、時間を持て余していました。求人媒体が更新されていないとなれば、SNSに割かれる比重は必然的に高まるでしょう。

ただし、情報量の限られた単にTwitterやFacebookで発信するだけでは、採用には繋がりません。TwitterやFacebookで関心を集め、自社採用サイトに誘導することで応募へとつながります。

運営するSNSも自社の資産ですから、SNSでのプロモーションと自社採用サイトへの誘導をノウハウとして確立できれば、採用プロセスが自社内で完結します。新型コロナウイルス禍が沈静化したあとも、大きな財産となるでしょう。

まとめ

当面は求人媒体も取材などの自粛により、詳細な求人情報を掲載する能力が低下するでしょう。一方で、新型コロナウイルスをきっかけに多くの人材が転職市場に流入すると想定されますので、求職者へのアピール次第で優秀な人材の採用につながります。自社採用サイトによって、求職者へ積極的にアピールしましょう。