リモートワークへの向き・不向き　個人の適正を見極めよう

リモートワークにも、個人の適性による「向き・不向き」が存在します。向いている人材の特徴を知れば、コロナwithの時代に適した人材の採用につながります。不向きな人材には適した対策を施すことによって、生産性の維持につながります。

リモートワークへの向き・不向き

新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、多くの企業がリモートワークへの対応を迫られています。こうしたなか、リモートワークに向いている職種や業務については議論がなされていますが、実はリモートワークに「向いている人・向いていない人」という個人の適性についても目を向ける必要があります。

オフィスではパフォーマンスが上がらない従業員もリモートワークで生産性が向上する可能性があり、その逆も起こり得るわけです。企業は何が原因で生産性が低下するのかを正しく見極め、適切な対策を施す必要があります。

また、今後の採用計画を練るうえでも、リモートワークに向いている人材の特徴を知ることで、コロナwithに適した人材の獲得につながるでしょう。

リモートワークに向いている人が持つ能力

自己管理能力

リモートワークによる変化のひとつとして、規律の低下が挙げられます。規律に縛られることでパフォーマンスを維持していたタイプは、リモートワークによって生産性を低下させる可能性が高いといえます。

自宅作業であれば、スーツを着用する必要性はなく、業務中に音楽やテレビなどを流していても注意する人はいません。仕事の進め方においても同様で、同僚や監督者の目がなくなった途端に怠けてしまう人は、往々にして存在します。

逆に職場ではマイペースな人として評価される人材は、どんな環境でも自分のペースを崩さないことを生かし、リモートワークに切り替えても生産性を維持するケースがあります。監視がなくなることで、リラックスして生産性を高められるという人材もいるでしょう。

このように、リモートワークにおける自己管理能力は、普段の職場での評価だけではなかなか量りきれません。自己申告に頼るか、実際にリモートワークを実施したうえで見極める必要があるでしょう。

自己解決能力

リモートワークでは、即座に上長や同僚へ相談できるとは限りません。その点で普段から上長の指示を仰がずに先回りして業務を行える人は、リモートワークにおいても十分に力を発揮できるといえるでしょう。また、なんらかの問題が発生したときも自身で進行・解決できる力があれば、さらに望ましいといえます。

ただし、単に独断専行してしまいがちな人材と自己解決能力がある人材は、しっかりと見分けなければいけません。周囲への報連相を怠り独断で業務を進行すると、問題が深刻化していく恐れがあるからです。

自分で解決できない問題に直面したとき、すぐに周囲や上長へ相談することも立派な自己解決能力です。

自己投資力

リモートワークでは、オフィスのように仕事に適した環境が用意されるわけではありません。自宅を業務に適した環境に整えるために、デスクやヘッドセットなどを購入すればそれなりの金額が必要となります。この点で、作業環境の整備を自己投資と考えて積極的に行える人材は、リモートワークに向いているといえるでしょう。

こうした投資に消極的だと、作業環境が整わずに生産性が落ちことが予想されます。とはいえ、会社の業務のために少なくない出費を強いることになるわけですから、「自己投資」と責任を押し付けるのは問題があります。

企業はリモートワークを推進するにあたり、従業員が最低限の業務環境を整えられるだけの補助を行う必要があります。

リモートワークに向かない人への対策

マニュアル整備とチャットツールの導入

マニュアルの整備とチャットツールの導入は、主に自己管理と自己解決能力の補助になります。リモートワークでは、上長による指示を間断なく送れる環境にありません。そのため、指示は完璧にこなすが、自ら仕事を作るのが苦手な「指示待ち型」の人材はリモートワークに不向きといえます。

こうした指示待ち型の人材をリモートワークで活かす方法として、まずマニュアルの整備が挙げられます。指示を仰がずとも、マニュアルを参照することで解決できる環境を作りましょう。

また、ビジネス用チャットツールを導入することによって、ラグを極力なくして指示を出せる環境を整備するのも有効です。

作業環境整備への補助

「いつまでリモートワークが続くかわからないのに、自宅の環境を変えるためにお金は使えない」と思うのは、致し方のないことです。「自己投資」の項で解説したとおり、作業環境の整備には一定額の補助を行う必要があります。

パソコンやインターネット環境といった業務を行う上で不可欠なものは当然として、椅子やデスクなども補助の対象とすることも検討する必要があるでしょう。

ただし、対象の線引きは難しいところです。例えばインターネット環境やデスクなどは私用でも使えるものであり、どこまでを補助の対象とするかは明確に定める必要があります。

まとめ

コロナ禍以前は、リモートワーク制度を導入する企業であっても希望者のみが実践するに留まっていました。しかし、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、多くの人がリモートワークへの対応を余儀なくされています。

なかには、自宅では集中できないと感じる従業員もいることでしょう。こうしたオフィスでこそパフォーマンスを発揮できる人材に対しては、リモートワークにおいてもできるだけオフィスに近い環境を提供することが大切です。

反対にリモートワークに向いている人材に対しては、コロナ禍が沈静化したあともリモートワークを認めることを検討していきましょう。