新型コロナウイルスの影響により、採用計画の大幅な見直しを迫られている企業は多いでしょう。コロナ禍は事業の停滞だけでなく、採用活動をも根本的に変化させます。アフター・コロナに備えた採用計画の立案こそ、今後の人事に求められる業務といえます。
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コロナ禍による採用計画の見直しにおいて、直近の課題となるのがオンライン面接への対応です。対面での面接はリスクを伴うため、すでに求人サイトの一部ではオンライン面接の実施を呼びかけています。オンライン面接に対応していない企業は、採用活動が停滞する状況にあるといえます。
オンライン面接には、大まかに2つの方法があります。いずれの方法を実施するにせよ、オンライン面接に使用するアプリケーションの選定や、質問事項の検討など、早急に準備を進めていく必要があります。
1つは、パソコンやスマートフォンのカメラ機能を用いて、Skypeなどのテレビ電話によって面接を行う方法です。これは対面で面接を行うか、テレビ電話によって面接を行うかの違いでしかないので、難しく考える必要はありません。
しかし対面して会話ができないため、応募者の仕草や服装の乱れなどを見落としてしまいがちで、独特の注意点があります。
もう1つは、あらかじめ企業が質問事項を設定しておき、応募者が自ら質問に答える様子を撮影して送付する方法です。
企業側は面接の時間を確保しなくても済むメリットがありますが、一方通行であるため応募者の適性を見抜くのが難しいデメリットがあります。
新型コロナウイルスの影響により、当面は会社説明会や合同転職フェアなどの実施は難しい状況が続くでしょう。
こうした方法を軸とした採用計画を立てていた企業は、今後の母集団形成に深刻な影響を及ぼします。早急に別の方法によって、求職者への認知を広める必要があります。
求職者が自宅で過ごす時間が増える今こそ、web上の自社情報を拡充させるべきです。自社コーポレートサイトの採用ページを拡充、もしくは自社採用サイトを作成するなどの方法が考えられます。また、SNS採用やリファーラル採用などの新しい採用方式を導入し、求職者と出会う間口を増やしましょう。
動画配信などによって、web上で会社説明会を実施するのも方法のひとつです。web会議ツールではありますが、いま各社で導入が進むZoomでも説明会が開催できます。
Zoomなら、双方向のコミュニケーションが可能です。会場費や設営のための人手を削減できる分、今後はwebでの会社説明会が主流になる可能性すらあります。
内定までの課程がほとんどオンラインで成立すると、候補者とは実際に対面する機会がほとんどありません。候補者にとっても疑問や不安を解消する機会が少なくなるため、内定辞退につながる可能性も高まります。
懇親会や研修によって内定者フォローを実施していた企業は、新たにオンラインで実施できるコミュニケーション方法を確立する必要があります。とくに候補者を配属する部署の担当者とは、Slackなどのツールを用いて交流機会を設けるべきでしょう。
また、採用担当者はこれまで以上に内定者へのフォローに気を配り、入社後のイメージが持てるようコミュニケーションを取りましょう。あわせて、入社後もしばらく在宅勤務が続くことを想定して、研修プログラムの見直しも必要となります。
アフターコロナの採用活動において、テレワークの導入が済んでいるか否かは採用計画に大きな影響を与えるでしょう。
緊急事態宣言の解除後も新型コロナウイルスの驚異が過ぎ去るわけではなく、依然として人の移動や対面営業などにはリスクがつきまといます。
公益財団法人日本生産本部の発表によれば、現在テレワークを行っている人のうち、6割が「コロナ禍収束後もテレワークを行いたい」と回答しました。
通勤ラッシュの回避や感染リスクの低下などを理由として、今後は一定数の求職者がテレワークを条件とした求職活動を行うと推測できます。
自社がすでにテレワーク環境を整備しているのであれば、優秀な人材を確保できるチャンスとなるはずです。
今後は求職者のニーズが大きく変化すると予想できますので、情報収集は密に行いましょう。
せっかく策定した採用計画が水の泡になるのは惜しいことですが、新型コロナウイルスの影響により、働き方は抜本的な変化を余儀なくされています。
逆に言えば、多くの企業の採用活動が停滞している今こそ、優秀な人材へ独占的なアプローチができるチャンスといえます。大変な状況ではありますが、一刻も早いアフターコロナに対応する採用計画を策定してみましょう。