インセンティブとは成果に応じて与えられる報奨を意味し、金銭以外にも物・体験、評価などの種類があります。報酬によって従業員のやる気を向上させる目的で用いられ、生産性の向上や離職率の低下などの効果が期待されます。採用活動のための施策としても効果的です。
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ビジネスにおけるインセンティブとは、ノルマ達成などの成果に応じて与えられる報奨を意味します。報奨金のイメージが強いかもしれませんが、インセンティブは必ずしも金銭に限るものではありません。
インセンティブ（incentive）は直訳すると「刺激、動機、誘因」といった意味を持つことからも、報酬（刺激）によってやる気（動機）を向上させる目的で用いられます。
主にノルマが課せられる販売職や営業職などに設定されることが多く、採用活動の際には募集要項に掲載することで応募を集める要因となり得ます。
とくに募集時に掲載する際は、以下の似た意味合いがある制度と混同しないよう注意しましょう。
歩合制はインセンティブとほぼ同じ意味合いで用いられます。
ただし、インセンティブは基本給に上乗せされる報奨金という意味合いで用いられることが多いのに対し、歩合制は「完全歩合制」という言葉のように基本給のない契約（業務委託）でも用いられます。
ボーナスは企業が利益を上げたことによって支払われるものであり、個々の業績に必ずしも左右されない性質があります。個人（チーム）が目標を達成したことによって発生するインセンティブとは、明確な違いといえるでしょう。
インセンティブ導入の最大のメリットは、企業としての生産性の向上です。インセンティブの獲得を目指して仕事に取り組み、競争意識も活発となって全体的な生産性の向上が期待されます。
インセンティブを整備することで自身の仕事に対する評価が得られ、充足感とともに従業員の満足度向上につながります。
インセンティブは成果主義的なシビアな面がある一方で、公平な評価制度ともいえます。どんなに働いても同じ給料では、不平不満を招きます。自分の働きが正当に評価されれば、業務に対しても前向きに取り組むことができ、やりがいににつながるというわけです。
インセンティブを導入して採用活動に生かすことで、成果を出すための意欲が高い人材が集まります。求める人物像として「営業力」や「競争力」を求めるのであれば、インセンティブの導入は採用活動を円滑に進めるための施策にもなります。
マイナビが発表している「転職動向調査」によれば、転職活動を始めた理由として「給与が低かった」は常に上位に位置づけられています（2020年の転職者全体でも2番目に多い理由）。
インセンティブによって給与面の満足度をケアすることは、離職率の低下につながるといえるでしょう。
インセンティブをノルマのように感じてしまうと、成果を得られなかった従業員にはプレッシャーやストレスがかかります。とくにインセンティブを前提として、基本給を低く設定している企業は注意が必要です。成果のための長時間労働、ひいては心身の不調などにつながる恐れもあります。
インセンティブの導入によって、顧客の奪い合いや足の引っ張り合いといった従業員間の不和を招く恐れがあります。
また、新人も同僚ではなくライバルと見なされ、ノウハウの共有などの育成が疎かになることもあります。社内で競争意識を高めることは大切ですが、後継人の育成や職場の雰囲気が悪くなるといった悪影響があっては、結果的に生産性の低下を招いてしまいます。
インセンティブと聞いて多くの人が思い浮かべるのが、金銭（報奨金）でしょう。なお、現金だけでなく、自社の株式の購入権利（ストックオプション）が与えられる場合もあります。
企業によっては、物や体験によるインセンティブを設定しています。例えば、営業職や販売職の必需品であるネクタイや名刺入れなどのアイテムを贈呈するのが、物によるインセンティブです。
また欧米では、インセンティブツアーと呼ばれる旅行が用意される文化があります。
成果に対して評価を表すことによって、自己肯定感を促してやりがいにつなげるインセンティブも存在します。社内表彰や昇進もこれに含まれ、インセンティブと意識せずに実施している企業も少なくないでしょう。
多くの場合、ただ表彰をするだけでなく、記念品や金一封なども添えて運用されます。
インセンティブを採用活動に生かす際は、募集要項にインセンティブの発生条件やモデル年収などを記載すると求職者も安心して応募できます。
しかし、求人サイトやフリーペーパーなどでは掲載できる情報量が限られており、インセンティブについて細かに説明するのは難しいでしょう。そこで導入すべきなのが、自社採用サイトです。
自社採用サイトで写真を用いて営業活動の様子を紹介したり、グラフなどで細かくモデル年収を伝えたりすれば、求職者の応募意欲を高めることができるでしょう。
また「workpod」ならば、募集ページを制限なく作成できるので、店舗・事業所ごとに採用活動を行いたいときにも活用できます。